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●自民党清和会 ：森、小泉、安部と総理の職を、同じ派閥で長年独占することで、ウォール街のユダヤ権力のための売国政策、日本資産明け渡しを進めてきた反日集団。背後にウォール街の代理人、統一教会がいる。この人脈が主張する政策は、すべてが、「他国に日本の国民資産を吐き出す」ことが目的である。実のところ、｢在日疑惑｣のある派閥幹部は、一人や二人ではな おが、い。また、タカ派を偽装しているが、統一教会を通じて、北朝鮮とも水面下で連携している。日朝トップ会談も、統一カルトの根回しによるもので、統一の盟友の創価カルトから５００億円の裏金を｢会見料･身代金」として拠出させているという。清和会の排除が日本の未来を切り開く。(福田総理については、別途記載。)
●自民党一般候補 ： 世紀の悪政、「郵政民営化」をはじめとした小泉・安部の売国政策に協賛してきた自民党の大半の議員たちは、主犯ではないにしても「国賊」集団の一員である。彼らが犯した売国行為により、国民生活は明らかに悪化し、日本の未来は破壊された。その罪を糾弾する意味で、次回の衆院選では、一般の自民党現職候補をも、「準・国賊｣とみなして、落選運動の対象とすべきである。（公明候補は、勿論のことである。) だが、自民公明が、大幅に議席を減らして、政権の座から滑り落ちたとしても、次に出てくる｢民主党」もまた、似たり寄ったりの悪政をなす恐れが強い。であるとしても、｢これから罪を犯す者」よりも、「既に罪を犯した者｣をまず排除するのが、道理であろう。「国民を裏切った者がどう処遇されるか｣を我々国民が、明々白々に示す必要がある。それが、この国の未来を変革する力になる。よって、特筆すべき事項のない選挙区において、自民と民主が拮抗している場合は、後者に投票することを原則とする。
●民主党稜雲会 ： 日本版ネオコンとも呼ばれる前原誠二を中心とする売国勢力。ワシントンのユダヤ系ネオコンと癒着しており、反中行動・発言で、極東の不安定化、ウォール街の世界支配継続に寄与している。民主党にありながら、小泉と密談をするなど、政界再編の鍵を握る。これらが国民を裏切り、選挙後、民主を出て自公と野合することでユダヤ金融資本のための支配体制を作る恐れがある。もとより、民主党に送り込まれた自公の工作者とみるべき。
●創価公明 ： いわずと知れた「ソンテジャク」の個人政党である。日本を統治する二大在日宗教の片割れであり、宗教非課税で守られつつ、違法な手段で蓄財し、他党にも裏金を融通することで政界に影響力を保持してきた。（サブプライム危機の影響で、ウォール街に託して運用していた巨額の資金が焦げ付いたと思われる。資金力が減衰すれば、カルトには影響力を行使するすべはない。)公明議員の大半は、「比例区｣選出であり、つまり、ソンテジャクのお気に入りが自動的に議員になるシステムである。よって、日本の在日裏社会の代表であるソンテジャクの選んだ候補に、国士などいるわけがない。全員落選させるべきであるし、実際に、落選させることはたやすい。比例区で、投票率を上げ、民主などに集中投票することで、公明比例代表は確実に落とせる。小選挙区でも、次点候補との票差は小さく、投票率しだいで、大田、冬柴、北側など党首クラスも充分落とせる。事実、先の 参院選では、議席を激減させており、在日カルト集団の政治力は確実に減衰している。あと数回の選挙で永田町から消えてなくなる。
●共産党 ：過去の選挙では、すべての選挙区に無駄な泡沫候補を立てることで、野党票を割り、結果として自公に勝たせてきた。別名、｢自公の別働隊｣である。だが、党の財政逼迫もあり、次回の衆院選では大幅に候補を絞り込むと思われる。この共産党の動きが、自公の売国体制を突き崩す契機となること期待している。共産党に｢立候補｣をやめるよう、全国津々浦々で働きかけよう。また、共産党に投票することは、まったくの｢死票」であり、愚行である
http://www15.ocn.ne.jp/~oyakodon/newversion/kokuzokurakusen.htm
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NUMBER(N)INE以外の話題でも全然OKです
上のマニアックルールをよく読んでから観覧書き込みをお願いします
